2023年12月20日、GGPは京大オリジナルとの共催で、オンライントークイベントシリーズ「open your…」を開催しました。今回は「未来の考え方を考える」がテーマです。

ゲストは、論理学者であり、近年は、哲学をテーマにしたオンライン公開講義や、哲学を通じた産学連携の共同研究などにも取り組んでいる京都大学大学院文学研究科特定准教授の大西琢朗氏、幅広い未来を洞察する取り組みを通じて企業の新規事業やイノベーション創出、長期ビジョンの策定などを支援する日本総合研究所未来デザイン・ラボ部長の八幡晃久氏です。

私たちが普段どのように未来のことを考えているのかを振り返りながら、今後を考えていくにあたりどのような方法・手段があるのかなど、クロストークが繰り広げられました。司会進行役は京大オリジナルの川村健太氏が務め、GGP事務局の山北絵美も加わり、トークセッションを行いました。

登壇者の詳しいプロフィールはこちら

八幡　未来はやってくるのではなく育てるものだという考え方があります。身の回りの未来って自分で変えられますよね。例えば「10年後、誰と、どこで暮らしたいか」というようなことは、自分の変数として捉えられる。その自分が捉える変数の軸や領域を、どのくらい広げていくかという先に、「社会自体がどう変わっていくかに対して、自分がどう関われるか」みたいなものがあると思うんです。企業が大きければ大きいほど、できることも大きくなると思いますが、そうやって、自分で未来を変えていくとか、育てていくんだという感覚になるには、「こんな未来になったほうがうれしいな」という、“ありたい未来”が必要で、“ありたい未来”から“育てる未来”というふうにつながっていくと、その行為として、ビジョンであったり、新規事業が生まれていくというようなお話は、企業の皆さんともよくしています。

大西　身の回りのことが大きなところにつながっていくというのはまさにそうで、それをどういうふうに考えるかなんですよね。でもそれって結構、難しいことだとも思うんです。つまり、半径ゼロメートルのことを考えるところから、サステナビリティなどの話になると、100年、1000年というスパンの話になりますよね。いきなり結びつけるのが難しいから、こうだからこうなってこうなっていくという矢印をどんどんつなげていくという方法があるのですが、実は哲学者はこれをやっているんです。哲学者の場合は、普段の生きているということから、どんどん矢印をつなげて、最終的に存在とは何かというところまでいくわけですが……。

川村　説明責任や数値化されたエビデンスなどが求められる近年において、ゲリラ的手法以外に、言語化によるすり合わせや意思疎通などを行う手はないのでしょうか。

大西　企業として、何か面白いことを考えたとか、何かこうしたいとなったときに、それを周囲に理解してもらわないといけないわけですよね。まさに説明責任です。それは、会社から従業員に向かってもそうだし、従業員から会社に向かってもそうだし、会社から外に向かってもそうです。きちんと分かってもらうためのストーリーを組んであげること、つまりそこの言語化は、哲学が昔からやっていることです。わかりやすい言葉をつくって、明快な論理構造をつくって、それを、個人で見たらこう、会社で見たらこう、世界で見たらこう、人類の歴史で見たらこうと、いろんなスケールの下に置いて考えていく。哲学者というのは、これを延々とやっているんですね。会社で働く場合は、それを延々とやってるわけにはいかないので、どこかで止めて行動に移るわけですが、とにかく、何か自分の中にやりたいことがある、面白いことがある、でも、人にどうやって提示するかわからない、というときのストーリーの組み方は、まさに哲学的な考え方なので、哲学者が入って一緒に考えるというのはあり得るのかなと思います。

ここで話題は、事前にいただいていた質問へ。

Q：企業においての利益の達成とサステナビリティなどの社会課題の解決が対立してしまう場合、どのように取り組んでいくのが良いでしょうか（学生）

山北　私は入社して11年目で、この中では一番学生の方に近いので少しお話しますね。京都大学の農学部を出たんですけれども、当時、SMBCが金融機関として農業に力を入れますということを言っていたので入社しました。入社後10年経ったら、世の中が突然、「自然資本だ」と騒ぎ始めました。気がついたら、同じフロアに農学部出身者がたくさんいる状況になっていて、入社したときにはまったく予測していない状況でした。
私は大学時代、山へ行って林業を手伝っていたんですが、入社したときは、林業はブルーオーシャン過ぎてビジネスの種も無いだろうと思っていたんです。それが、むしろ今は、農業より林業のほうのお問い合わせが多くなってきていると感じます。入社当時、「これからは農林業がバズると思うんでやっていきましょう」と社内で企画書を出しても通らなかったと思いますが、10年経ったら、意外と世の中と自分が一致してくることもあるのだなと。もしかしたら、この後10年経ったらまた離れていくのかもしれないんですけど。ですので、今、個人のやりたいことと企業の方針が対立していても、時間のスケールを変えていくと一致するかもしれない。さらに言うと、それを許容してくれる会社や、そのようなポジションを個人として選んでいく権利はあります。そのようにお考えいただくのが良いのではと思います。

大西　利益とサステナビリティが対立すると言われているけど、利益ってなんやねんと。サステナビリティってなんやねんと。それを自分なりの仕方で捉えて、両立して、それで人を説得すればいいはずなので、もちろんそこにはテクニカル的にどうしようもないことはあるかもしれないですけど、まず、考えるべきは両立する理屈です。それを時間をかけて実現していくということで、できることとできないことがありますけど、理屈はあとからでもつけられますから、大丈夫でしょう。

八幡　私の回答は、大西先生のご意見と一緒だと思いますが、「両立するように何か考えたら？」というのが、まず第一。で、考えていくと必ず難しい壁が出てきます。「お金を出してくれてる人がいない」とか、「法律がこうなっているからできない」とか。そこで、“そのスイッチをどうやったら変えられるか”を考えるんです。「法律を変えるってどうやったらいいんだろう」→「この法律を担っている人って誰だろう」→「これを変えるにはまず世論を高めていったらいいんじゃないか」→「世論ってどう高めていったらいいんだろう」→「同じような問題意識を持っている人たちってどこにいるんだろう」、みたいな形で、これが、我々の未来デザインという考え方に近いと思うんですけど、自分がやりたいことに対して、障害になっている外部性にいかに働きかけていくかということが、やろうと思えばできることかなと思いますし、それをやり続けていると、世の中のひょんなことで一気に風向きが変わって、変わった後の世界で自社が優位に立てるってことに結果的になったりするので、いずれにしても働きかけるのは大事かなと。要するに、「考えりゃいいじゃん」と。外部にある無理な理由も、どうやって変えられるのかを考えようよということかなと思います。

Ｑ：長期視点での事業計画で伝統的に実践されてきたのは、予測や兆しから顧客や自社が関わる市場環境の変化を読み解き自社のポジショニングを探る方法で、それでいいんじゃないかと思うのですが、望ましい未来の自社の姿ではなく、望ましい社会の姿を考える意味は何なのでしょうか。（企業人）

山北　企業という存在は、自然資本とか、環境とか、そういったものの上で成り立つビークルだと私は理解をしています。産業革命以降の企業活動においては、そのベースとなっている自然資本などにダイレクトに影響を与えていたけれども気がついていなくて、影響を与えていても企業活動がゴーイング・コンサーン（継続企業の前提）だと認識していたと思うんです。ただ、実際はそうではなく、会社として認知の世界を広げていかなければならない状況に、外部環境が変わったんですよね。ですので、今の時代に、自社だけが100年後に残っていければいいという戦略を立てたとしても共感は得られないし、会社として必要な、ヒト・モノ・カネを揃えるのは難しくなっていくと思います。

大西　社会的な潮流として、どうやって世の中に貢献するかということを、企業は考えないといけないというのはそのとおりだと思います。そもそも、それを考慮しない企業のポジショニングや戦略って、今の時代には成り立たないですよね。もちろんいつでも必要なわけではないでしょうが、考えざるを得ないときというのは出てくると思うんです。例えば事業承継のときですね。会社を次の世代に渡すとき、誰が継ぐのか、どうやって継がせるのかという問題と同時に、この会社って一体何だったんだろう、私たちってどういう存在なんだろうという、「自己」に対する問いが先鋭化してくるわけです。その中で、もう畳んじゃったほうがいいんじゃないかという選択肢も出てくるかもしれません。そういったことを考えるとき、自分がこの会社をどうしたい、この会社で何ができるということ以上に、社会の中でどういう役割を果たすべきなんだろうというのを、その会社の人だけでなく、銀行やステークホルダー、みんなが考える時期が出てくると思うんです。そういうときに、会社としてどのように振る舞うかっていうのはやはり大事になりますよね。

八幡　私自身、今、働いて21年目なんですけど、入社して8年ぐらいはマシンみたいなコンサルタントだったような気がするんです。それが、ある人と一緒に仕事するようになってから人間らしく働きたいと思うようになって、それ以来そういう環境を頑張ってつくってきたつもりなんです。何が言いたいかというと、そういうふうに思っている人の数がだんだん増えてきているんじゃないかなということ。自分がやっていることが誰かにとって、本当の意味で良いことにつながっているんだなと思いながら働きたいと思っている人が増えているんじゃないかなと思います。そう考えると、自然と人が集まり、取引したいと思ってもらえる会社に求められる姿勢というのはどういうものか、自ずと見えてきますよね。

今回は、サステナビリティ推進のHOWや具体論に踏み込むことなく、「未来の考え方」というところを掘り下げて議論を進めました。
個人または企業の今後を考えていく上での、切り口やヒント、参考となる方法論などは見つかりましたでしょうか。本イベントが何らかの変化をもたらすきかっけとなっていれば、幸いです。

（2023年12月20日　京都大学国際科学イノベーション棟5階シンポジウムホールよりオンライン配信）

00:04:18　GGP紹介
00:07:22　イベント本編開始